CDPでポイント施策はできる？ノーコードで顧客データ活用まで実現する方法

「CDPに顧客データを集約しても、ポイント施策は別ツールで管理している」という企業は少なくありません。

ポイント施策は、リピート購入やLTV向上に有効な施策です。しかし、顧客データをもとにポイント施策を行うには、対象者の抽出から施策後の効果検証まで行う必要があり、運用に手間がかかりやすくなります。

そこで本記事では、CDPでポイント施策を行うメリットや具体的な施策例、導入時に確認すべきポイントを解説します。

CDPでポイント施策を行うなら「CDP×マーケティング機能」

すべてのCDPに、ポイント付与機能が標準で備わっているわけではありません。CDPに蓄積した顧客データを活用することで、たとえば以下のような施策が考えられます。

施策例	活用するデータ
初回購入者にポイントを付与する	購買履歴・会員登録日
一定金額以上の購入者に特典ポイントを付与する	購入金額・購入回数
休眠顧客に再購入促進ポイントを配布する	最終購入日・来店履歴
会員ランクに応じてポイント倍率を変える	累計購入金額・ランク情報

このような施策を効率的に行うには、ポイント付与の条件設定から施策の実行、実施後の効果検証までを一連の流れで運用できる仕組みが必要です。

CDPとポイント管理ツールが別々の場合でも、両者のデータを連携することは可能です。しかし、顧客IDの突合やデータ形式の調整、CSVの出力・取り込み、システム間の連携確認などが必要となり、施策の実行までに時間や工数がかかる可能性があります。

その点、ポイント付与やクーポン配布といったマーケティング施策まで同じ基盤で扱えるCDPであれば、顧客データの活用から施策の実行、効果検証までをスムーズかつ迅速に進めやすくなります。

CDPでポイント施策を行うメリット

CDPでポイント施策を行うメリットは、顧客データの活用からポイント付与、施策後の効果検証までを一気通貫で進めやすくなることです。ここからは、その点を踏まえて3つのメリットを紹介します。

①顧客データに基づいてポイント付与の対象者を絞り込める

CDPでポイント施策を行うメリットは、顧客データの分析からセグメント作成、ポイント付与、施策後の効果検証までを一気通貫で行いやすくなることです。

CDPに購買履歴や来店履歴などを統合すれば、新規顧客や購入頻度が落ちている顧客など、目的に応じたセグメントを作成しやすくなります。

たとえば、初回購入後に再購入していない顧客には再購入を促すポイントを付与し、累計購入金額が高い顧客にはランク維持や特別感を意識したポイント施策を設計可能です。

結果として、無駄なポイント配布を抑えながら、施策効果が見込める顧客に、優先的にアプローチしやすくなります。

②EC・店舗・アプリを横断したポイント管理がしやすくなる

CDPでポイント施策を行うことで、複数チャネルに分散した顧客情報やポイント情報を管理しやすくなります。小売やアパレル、サービス業では、

• オンライン購入履歴はECサイト
• 購買データは店舗のPOS
• 会員情報や行動ログはアプリ

というように、チャネルごとにデータが分かれて蓄積されているケースも少なくありません。

この状態のままポイント施策を運用すると、同じ顧客であってもチャネルごとに別人として扱われたり、ECでは優良顧客なのに店舗では新規顧客として認識されたりする可能性があります。

CDPでポイント施策を行えれば、顧客情報を一元的に把握できるため、オンラインとオフラインを分断しない施策設計につながります。

③ポイント施策の効果検証まで行いやすい

CDPを活用すると、ポイント施策の成果を顧客行動と紐づけて確認しやすくなります。ポイント施策は、実施しただけでは成果を判断できません。付与後に、

• 購入へつながったのか
• 来店頻度が変わったのか
• 対象顧客の継続利用に影響があったのか

まで見る必要があります。

たとえば、休眠顧客に再購入を促すポイントを付与した場合、施策後の購入有無や購入金額を確認することで、ポイントが行動変化につながったかを把握できるでしょう。

これにより、次回以降の付与条件や対象者の見直しにつなげやすくなり、ポイント施策をデータに基づいて改善できます。

一般的なCDPはデータの「集約」に特化しているため、ポイント付与などの具体的な施策を行うには、別のシステムとの複雑な開発連携が必要になるケースが少なくありません。しかし、データ統合とポイント施策が「最初から1つの基盤」で完結できれば、開発コストをかけずに現場の判断で施策を打てるようになります。

株式会社エーアイが提供する「Visionary」は、CDP機能とポイント・クーポン・認証基盤をノーコードかつノンカスタマイズで併せ持つソリューションです。データの分断を防ぎ、スマートな顧客体験を最小限の工数で実現します。

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CDPで実施できるポイント施策の例

CDPでポイント施策を行う場合は、顧客データを統合したうえで、会員属性・購買履歴・来店履歴・ランク情報などに応じてポイント付与の条件を設計できます。

施策例	施策内容
新規会員向けポイント付与	会員登録や初回購入時にポイントを付与し、初回利用や2回目購入につなげる
ランク別ポイント付与	会員ランクや累計購入金額に応じて、ポイント付与率や特典内容を変える
キャンペーンポイント	期間限定で、特定商品や対象カテゴリの購入者にポイントを付与する
休眠顧客向けポイント	一定期間購入がない顧客に、再購入を促すポイントを付与する
店舗・EC連動ポイント	店舗購入者にECで使えるポイントを付与するなど、チャネル横断で利用を促す

このように、CDPで実施するポイント施策は、顧客の状態や行動履歴に応じて出し分けることが重要です。

新規顧客には初回利用後の定着を促し、休眠顧客には再購入のきっかけをつくり、優良顧客にはランク維持や継続利用の動機を与えるといった設計が可能です。

CDPでポイント施策を行うときに確認すべきポイント

CDPでポイント施策を行う際は、以下4つのポイントを確認しましょう。

• ポイント付与の条件をどこまで細かく設計できるか
• ポイント施策と顧客行動を紐づけて活用できるか
• 外部システムと連携して施策成果を可視化できるか
• 施策改善に使える形でデータを出力できるか

①ポイント付与の条件をどこまで細かく設計できるか

CDPでポイント施策を行う場合は、どの顧客に、どのタイミングで、どの条件でポイントを付与できるかを確認する必要があります。

全員に同じ条件でポイントを付与するだけでは、施策の精度は高まりにくく、ポイント原資だけが先に消化される可能性があります。

以下の条件でポイントを付与できるか、確認しておきましょう。

• 顧客属性
• 購買履歴
• 行動履歴
• 会員ランク
• キャンペーン条件

たとえば、初回購入後に再購入していない顧客、一定期間来店していない顧客に対しては、付与すべきポイントの意味が異なります。

CDPを選ぶ際は、自社のCRM戦略や会員制度に合わせて条件を細かく組み立てられるかを見ておきましょう。

②ポイント施策と顧客行動を紐づけて活用できるか

ポイント施策は、付与した時点で完結するものではありません。重要なのは、ポイント付与後に顧客の行動がどう変わったかを把握できる状態にしておくことです。

ポイントを付与しても、その後の購買や来店、アプリ利用と結びつけて確認できなければ、施策が有効だったのか判断しにくくなります。

たとえば、以下のような行動変化を確認できると、次回以降の施策改善に活かしやすくなります。

見るべき行動	確認したい内容
購入頻度の変化	ポイント付与後に再購入が増えたか
購入金額の変化	客単価や購入点数が上がったか
来店行動の変化	店舗への再来店につながったか
アプリ利用の変化	ログインやクーポン閲覧が増えたか
ポイント利用状況	使用回数、使用ポイント数、未使用ポイントの傾向を把握できるか

特に確認したいのは、ポイント使用回数や使用ポイント数といった履歴データを、購買データや会員データと組み合わせて扱えるかです。

配布したポイント数だけで見るのではなく、「使われた結果、どの行動につながったか」まで見られると、施策の評価軸が明確になります。

③外部システムと連携して施策成果を可視化できるか

CDPでポイント施策を行う際は、ポイント利用履歴を外部システムと連携し、施策成果を可視化できるかも確認しましょう。

ポイント施策の結果は、CDP内だけで完結するとは限りません。ECサイトやCRM、MAツールなどと連携することで、

• 購入数・CV数
• 購入金額
• リピート率
• 客単価
• キャンペーン別成果

などを可視化しやすくなります。

④施策改善に使える形でデータを出力できるか

DPでポイント施策を行う際は、施策結果を後から検証・改善しやすい形で、いかに手間なくスムーズに出力・連携できるかも確認しておきましょう。

ポイント施策は実施するたびにポイント原資が発生するため、「配布した」「使われた」だけで判断すると、次の改善につながりにくくなります。

ポイント履歴とCDP内の顧客データを連携・分析することで、成果につながった顧客層を把握でき、次回キャンペーンの配布条件や対象セグメントの改善に活用できます。

CDPでポイント施策を実現したVisionaryの導入事例

ここまで、CDPのポイント施策についてさまざまな視点から解説しましたが、Visionaryは、

• 緻密な条件設定
• 行動データの紐づけ
• データ出力・データ連携

という選定基準をすべてクリアし、実際に成果を出しています。

ここからは事例を交えてVisionaryがどのようにポイント施策の成果可視化や顧客行動の分析に活用されているのかを紹介します。

①株式会社ナノ・ユニバース｜EC・POSと連携して顧客情報とポイント情報を統合

株式会社ナノ・ユニバースは、ECサイトと店舗POSを運用していましたが、会員システムやポイントサービスはチャネルごとに分かれていました。

その結果、O2O施策やオムニチャネル戦略を進めるうえで、顧客情報の一元化が課題になっていたのです。

そこで、Visionaryを導入しました。ECと店舗で分断されていた顧客情報・ポイント情報を統合し、店舗・ECそれぞれで付与されたポイントの共通化や、会員ランクに応じたポイント制度の整備を実現しています。

これにより、ECと店舗をまたいだ買い回り行動の分析や、チャネル横断のポイント施策・クーポン配布を行いやすくなりました。

②ユアサ・フナショク株式会社｜ランク別ポイントプログラムでリピーター促進を実現

ユアサ・フナショク株式会社が展開するパールホテルでは、インターネット経由の宿泊予約が増える一方、外部予約サイトへの手数料負担が課題になっていました。

そのため、自社サイトからの予約率向上と、リピーターの定着を目的に、宿泊予約サイトとCRMを組み合わせた仕組みを構築しています。

Visionaryの導入後は、宿泊履歴などの顧客情報を一元化し、Web会員制サービスやポイントプログラム、メールマーケティングを柔軟に運用できる環境を整備しました。

会員は獲得ポイントに応じて「エアリー会員」「ゴールド会員」「プラチナ会員」に分類され、ランクに応じたポイント還元やサービスを受けられる仕組みになっています。

貯まったポイントを宿泊代金への充当だけでなく、特産品やカタログギフトとの交換にも使える点も、継続利用を促す設計です。

③株式会社コムコーポレーション｜ポイント・クーポン施策で優良顧客の囲い込みを強化

株式会社コムコーポレーションは、中古メディアのオンラインショップ「コムショップ通販」を運営しており、新規顧客をリピート顧客へ転換するための会員システムを検討していました。

同社では、顧客データベースの安全性・安定性に加えて、中古商品販売に対応できるEC機能の柔軟性や他システムとの連携性を重視し、ECとCRMを兼ね備えたVisionaryを採用しています。

導入後は、購入に応じたポイント加算、貯めたポイントによるクーポン提供、イベント参加資格の付与など、会員向けサービスを拡充しました。

また、メール配信後の開封率やクリック数など、顧客の反応も把握できるようになり、顧客ニーズに合わせたコンテンツ提供につなげています。

ポイント施策を成功させる鍵は、「高度なデータ集約」だけでなく、「現場の担当者がシステムを無理なく運用し続けられるか」という使いやすさにあります。

Visionaryなら、直感的なGUIにより、プログラミング知識なしでデータ取込からセグメント抽出、ポイント計算まで一元管理が可能です。まずは詳しい製品情報をご確認ください。

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まとめ｜CDPでポイント施策を実施するならVisionary

CDPでポイント施策を行うなら、ポイント付与やクーポン配布、施策後のデータ活用まで一体で運用できるかが重要です。ポイント施策は、全員に同じ特典を配るだけでは効果が見えにくくなります。対象者や付与条件を細かく設計することで、施策の精度を高めやすくなります。

Visionaryは、CDP機能に加えて、ポイント施策やクーポン施策にも対応したソリューションです。

EC・POS・アプリなどに分散した顧客情報を統合し、ポイント情報や行動履歴と組み合わせて活用できます。さらに、施策後のポイント利用履歴を外部システムへ連携できるため、ユーザーのポイント使用状況や施策成果も可視化しやすくなります。

ポイント施策の設計から運用、改善まで見据えるなら、こちらよりお気軽にお問い合わせください。